「反対尋問の鉄則」についての疑念と一つの仮説

　反対尋問の技術として、弁護士の間では、次のルールがあるという。
　「何故と聞くな。」
　派生するものとして次のルールもある。
　「ダメを押すな。」
　これらを合わせると、「ダメ押しのため何故と聞く」ことは愚の骨頂ということになる。
　これらは、ある本によれば、鉄則というべき反対尋問の技術だ。

　しかし、証人の一見矛盾する供述を引き出した弁護士による尋問の後、多くの裁判官は証人に聞くだろう。
　「調書と言ってることが違うようだけど、何故ですか？」
　これで、「何故と聞かず」「ダメを押さず」尋問を終えた弁護士の目的はもろくも崩壊することになる。
　意味ないじゃんその鉄則！

　なんでだ？
　この無意味な鉄則は何なの？（原則として認識することは極めて重要であることに文句はない。）
　少し考えてみた。

　反対尋問の技術として弁護士が学ぶのは、たぶんそのほとんどはアメリカから輸入された技術である。
　しかし、アメリカの陪審員には補充尋問の制度はないのだろう（超個人的仮説）。
　陪審員は証人に「何故？」と問うことが出来ない。少なくとも映画ではそんなシーンみたことがない。
　こういう制度のもとでは、「何故と問わない」「ダメを押さない」というルールは鉄則でありうる。陪審員は、証人の一見矛盾する供述を消化する機会を得られず、消化不良の証言を採用するのは抵抗があるからだ。
　これに対して日本の裁判は、ほぼ自由に裁判官や裁判員が補充尋問することができる。彼らは消化不良を起こさぬよう、「何故？」と聞ける。それは制度上許されたことなので、咎めることは出来ない。

　証人が尋問者の手を離れたところで言い訳を語る機会は、可能な限り与えないようにすべきである。この点に異論はないだろう。先の「鉄則」も、証人に言い訳を語らせないための技術だからだ。　
　しかし、そうであれば、補充尋問のある（そしてそれが活用されている）制度の下では、先の「鉄則」は鉄則とはいえない。
　むしろ、裁判官（裁判員）に「何故？」と聞かせぬ努力が必要だ。
　その意味で、日本における反対尋問は、補充尋問のない制度の下での反対尋問に比べて、もう一段工夫がいる。
　その工夫については、（今日はもう疲れたので）今後の課題としたい。